副業をしたいけどバレるか心配。
バレずに副業する方法はないかな？
と悩んでいる作業療法士もいるでしょう。
結論から言うと、作業療法士の副業は正しい対策をすれば、職場にバレません。
ただし、対策せずに副業していると職場にバレて、何らかのペナルティが課せられることもあります。
本記事では、作業療法士の副業がバレる原因と、副業がバレないための対策を解説します。
これから副業を検討している作業療法士は、ぜひ最後までご覧ください。
作業療法士の副業がバレる5つの原因
作業療法士の副業がバレる5つの原因は、以下の通りです。
- 自分で副業していることを話す
- 副業している姿を人に見られる
- 住民税が多い、または少ない
- 副業先で社会保険へ加入する
- 給与所得者の基礎控除申告書の収入が増える
自分で副業していることを話す
当然ですが、自分で副業していることを話すと、職場に副業していることがバレてしまいます。
たとえ信頼できる同僚や友人に話したつもりでも、その情報が思わぬ形で広がっていく可能性があるので注意しましょう。
特に、医療業界は狭い世界なので、噂は予想以上に早く伝わります。
何気ない会話や、SNSへの投稿でも情報が漏れる可能性があるため、細心の注意が必要です。
副業している姿を人に見られる
作業療法士の副業先として多いデイサービスや訪問リハビリでは、患者さんやその家族、他の医療従事者と接する機会が多くなります。
本業の病院関係者や知人と偶然出会う可能性があり、特に地域密着型の施設で働く場合はそのリスクが高まります。
また、SNSに投稿された写真に写り込んでしまうケースもあるので注意しましょう。
住民税が多い、または少ない
給与収入が増えると住民税額も変動します。
特に、前年の所得に基づいて計算される住民税は、収入増加が明確に反映されるので注意しましょう。
人事部門で給与計算を担当する職員が、通常より多い住民税額に気付くかもしれません。
逆に、住民税の減額申請をすることで、収入状況の変化が明らかになることもあります。
住民税からバレない対策方法は、次の章で解説します。
副業先で社会保険へ加入する
副業先で週20時間以上働く場合、社会保険への加入が必要となります。
この場合、年金事務所から本業の勤務先に照会が入るかもしれません。
また、健康保険証の発行や変更手続きの際に、複数の勤務先があることが判明するリスクがあります。
給与所得者の基礎控除申告書の収入が増える
毎年12月に提出する給与所得者の基礎控除申告書には、全ての給与収入を記載する必要があります。
人事部門でこの申告書を確認する際に、前年より収入が増加していることや、他からの収入があることが判明する可能性が高くなります。
特に大幅な収入増加がある場合は、副業していることがバレやすくなるのです。
作業療法士の副業がバレないための対策3選
ここからは、作業療法士の副業がバレないための対策を3つ解説します。
- 住民税を自分で納付する
- 副業していることを人に話さない
- 目撃される場所で副業しない
どれも大切な方法なので、それぞれの内容をしっかりと覚えておきましょう。
住民税を自分で納付する
住民税の特別徴収（給与天引き）から普通徴収（自己納付）に切り替えることで、収入増加による住民税額の変動を職場にバレにくくできます。
住民税を自分で納付する手続きは簡単で、確定申告の「住民税に関する事項」の欄で、「自分で交付」にチェックを入れて提出すればOKです。
このようにすれば、副業所得に関する住民税通知書は自宅に届くので、職場に副業していることがバレません。
副業していることを人に話さない
医療業界は非常に狭い世界のため、噂は予想以上に早く広がります。
そのため、家族や非常に親しい友人以外には一切話さないことが重要です。
SNSの利用も細心の注意が必要で、副業に関連する投稿や位置情報の共有は徹底的に避けるべきです。
また、副業先でも必要以上に自身の情報を話さないようにしましょう。
特に、本業の勤務先や具体的な経歴などの情報は人に共有しないでください。
同じ職場の人と飲み会などで話す際も、収入や副業に関する話題には触れないよう注意が必要です。
目撃される場所で副業しない
本業の勤務先から地理的に離れた場所で副業することが重要です。
特に、本業の病院や施設の患者さんやその家族、同僚が生活している地域での副業は避けましょう。
オンラインでの副業や、異なる地域でのデイサービス勤務を選択するのが安全です。
また、通勤経路も考慮し、本業の関係者と接触する可能性が低い経路を選択します。
副業先での勤務時間も、本業の関係者が活動する時間帯を避け、早朝や夜間のシフトを選択することで、目撃されるリスクを最小限に抑えられます。
作業療法士におすすめな副業は、以下の記事で解説しています。
副業を検討している作業療法士は、ぜひ参考にしてください！
作業療法士の副業がバレたらどうなる？
作業療法士の副業がバレたら、何らかのペナルティが課せられる可能性があります。
ただし、ペナルティの内容は職場により異なるため、謝罪だけで済む場合もあれば、減給される場合もあるでしょう。
事前に職場の就業規則を確認して、どのようなリスクがあるのか調べておくと安心です。
副業所得が20万円を超えたら確定申告する
副業の年間所得が20万円を超えたら確定申告してください。
逆に、本業以外の年間所得が20万円以下であれば、確定申告しなくても問題ありません。
副業の確定申告が必要なケースと不要なケースを、具体例を交えて紹介します。
| 確定申告が必要 | 売上100万円−経費等60万円＝副業所得40万円 |
| 確定申告が不要 | 売上100万円−経費等85万円＝副業所得15万円 |
【経費の例】
・仕事で使用するパソコンやスマートフォンの購入費や通信費
・文房具やコピー用紙などの事務用品
・打ち合わせ費用
・家賃や水道光熱費（自宅で副業している場合）
所得とは、売上から経費を差し引いた金額です。
売上が100万円を超えていても、副業所得が20万円を超えていなければ確定申告しなくても問題ありません。
ただし、これは所得税に関する場合のみ適用されるのです。
詳しくは、次の「20万円ルールの注意点」で解説します。
20万円ルールの注意点
所得税に関しては、副業所得が20万円を超えなければ確定申告が不要です。
しかし、住民税は副業の利益が1円でもある場合は、市区町村に対して住民税の申告をしなければなりません。
そのため、確定申告が不要な場合でも、副業による利益が少しでもあれば、住民税の申請を必ず行ってください。
地方自治体への住民税申告時の必要書類は、以下の通りです。
| 必要書類 | 具体例 |
|---|---|
| 市民税・県民税申告書 | ・地方自治体のWebサイトからダウンロードした申告書 ・役所で配布されている申告書 |
| 収入金額などを証明する書類 | ・源泉徴収票 ・給与明細書 ・収支内訳書 など |
| 各種控除の適用を受ける際の証明となる書類 | ・社会保険料の領収証書 ・寄付金の領収書 ・生命保険・損害保険などの控除証明書 ・医療費明細書 など |
| 本人確認書類 | ・運転免許証 ・マイナンバーカード ・パスポート など |
詳しい住民税の申請方法は、各自治体のホームページで確認しましょう。
副業の確定申告は会計ソフトが便利
副業の確定申告は、便利な会計ソフトを使いましょう。
副業所得が年間20万円を超えると、確定申告しなければいけません。
しかし、所得税の確定申告をするには、税金の計算や書類作成など面倒な手続きが多いです。
また、副業所得は青色申告・白色申告ともに帳簿付けが義務付けられています。
帳簿付けに大変便利なのが、「やよいの白色申告オンライン」と「やよいの青色申告オンライン」です。
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簿記の知識に自信がない方は、ぜひ活用してください。
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まとめ
本記事では、作業療法士の副業がバレる原因と、副業がバレないための対策を解説しました。
・住民税を自分で納付する
・副業していることを人に話さない
・目撃される場所で副業しない
正しい対策をして副業をしましょう！
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